石油情報センター

目的と特色

テーマ&内容

業界団体や企業の要望に応じて、最新の石油・エネルギー情報を提供します。

石油全般にわたる基礎情報や最新の石油・エネルギー情報に関して、業界団体や企業のご要望に応じて、テーマは次の内容例等を参考に選択いただき、そのテーマにふさわしい一流の専門家を派遣します。

テーマ・内容例

(単一のテーマでも複数のテーマを組み合わせての構成でもＯＫです)

１．国際石油情勢

原油需給・価格動向
(例)最近の原油価格の変動要因、今後の見通しは。
原油価格決定の仕組み
(例)原油価格は先物市場においてどのように決定されるのか。
アジアの製品需給・価格動向
(例)中国・インドの製品需給・貿易動向が日本にどのような影響を与えるのか。

２．日本の石油製品需給・価格動向

日本の石油製品需給・価格動向
(例)原油価格の変動は日本の石油製品価格にどのような影響を与えるのか。
石油製品価格決定の仕組み
(例) 2008年10月に導入された「新卸価格改定方式」によってガソリン、軽油、灯油価格はどのように決まるのか。
日本経済の動向と石油への影響
(例)今後の日本経済・社会の変化が石油にどのような影響を与えるのか。

３．石油・エネルギー政策、環境問題

石油・エネルギー政策
(例)石油・エネルギー政策はどのように進められているのか。
地球温暖化対策
(例)地球温暖化対策はどのように進めてられているのか。また、石油・石油産業はどのように関わっているのか。
新エネルギー政策
(例)バイオ燃料、次世代型自動車や燃料電池等の開発・導入はどのように進められているのか。また、石油はどのように関わっているのか。

４．省エネルギー関連動向

省エネルギー法の概要
(例)一連の省エネ法の改正と対策強化のポイントは何か。
石油に関連する省エネ・高効率機器の開発動向
(例)石油関連の省エネ・高効率機器の開発はどうなっているのか。
省エネルギーの具体的方策　　(産業、業務、運輸部門別)
(例)工場やビルの省エネをどのように進めたらよいか。
省エネルギー対策への支援・助成
(例)産業、業務、運輸部門の国の助成措置はどうなっているのか。

受講対象者

石油をはじめとする各種エネルギー需要を持つ業界団体・企業の方々です。

＜たとえば＞

商工会議所、商工会、各種中小企業団体、農林・水産関連団体
トラック、バス、鉄道、船舶などの運輸業界の団体、企業
製造業に係わる業界団体、企業
福祉、医療、環境衛生などの分野に係わる業界団体、企業、事務所
建設・建築などの業界団体、企業
官公庁、地方自治体

pdf 平成１９～２１年度の開催実績・受講団体はこちら

講師派遣までの流れと開催に当たってのお願い事項

ご相談により適宜もっともふさわしい形式を選べます。

通常のスクール形式を中心としていますが、それ以外にも懇談会、シンポジウム、研修会、学習会など派遣依頼元とのご相談により適宜ふさわしい形式を選んで対応します。

お願い事項

講師派遣を希望される方へのお願い

講習会は、平均して50名程度の参加者規模を想定しています。50名を下回る規模の場合はご相談下さい。
参加者から入場料、参加費などを徴収する等営利目的の会合には講師派遣いたしません。
講師派遣のお申込みは開催予定日の1ヶ月以上前にお願いします。
先着順でのお申込みとし、予定した開催回数を超えた場合にはお断りすることがあます。

費用について

講師派遣にかかわる費用は当センターが負担します。

講師派遣にかかわる費用(講師謝礼、交通費等)及び、配布資料についての費用は、当センターが負担いたします。

開催の期間と講習時間

土・日、祝日でもＯＫ。一回60分から120分で柔軟に対応します。

講習会の開催は、年末・年始以外なら土・日、祝日でもＯＫです。お申し込みいただく方のご都合に合わせた日程で講習会を開催いただけます。講習会の時間は 60分～120分となりますが、ご事情や講習テーマ・内容に応じて柔軟に対応いたします。事前の打ち合わせの際にご要望をお聞かせ下さい。

お申込みの方法

ファクス・郵送・インターネットいずれからでもお申込みいただけます。

「申込書」に必要事項をご記入の上、ファクスあるいは郵送にてお申込み下さい。
インターネット上の当センターのホームページからでもお申込みいただけます。

お申込みいただいてから講師派遣までは「講師派遣までの流れ」をご参照下さい。